Service社員意識調査 (幸福度サーベイ)

調査でエンゲージメントを見える化
課題を把握し、さらにいい会社へ

現状の組織風土のレベル、社員の幸福度や会社への信頼度についてサーベイを行うことで組織課題を把握し、具体的な改善点を明確にするのがSVCの「社員意識調査」です。人を大切にする経営に励む企業にとっては、実践度を測れる有効なツールです。また、社員の想いを知りたい経営者や人事担当者にとっても、客観的なサーベイにより現状を的確に把握できます。

企業の“人間ドック”

会社と社員の関係の質向上が目的

社員意識調査150社以上の実績

社員意識調査

150社以上の実績

社員が幸せにいきいきと働き、安定成長を続ける会社を目指して、現時点での社員の「働く幸福度、満足度」を測定し、その結果から労務管理や経営人事マネジメント面での課題や改善点を明らかにしていきます。「いい会社をつくる水先案内人」のSVCが、これまで150社を越える企業で行ってきた実績のある社員意識調査です。

調査の最大の目的は、会社と社員の関係の質を向上していくための課題を明らかにすることです。経営者と社員との認識のずれや課題感のギャップを見える化し、客観的な評価をもとに相互理解を深めます。調査を実施した企業からは「社内コミュニケーションが活性化した」という声が多数寄せられています。

社員意識調査150社以上の実績

社員意識調査

150社以上の実績

人を大切にする経営を実践する企業にとっては、人間ドックのように定期的に実施することで都度目標設定ができ、組織の健全性向上に活用できます。また、いい会社づくりのきっかけとしても利用いただけます。

調査方法は3ステップ

改善策探究までスムーズ実施

SVCの社員意識調査票は、問いの構成を大きく2つに分けている点が特徴です。ひとつは直感的に感じている社員の幸福度を探ります。もうひとつは個別設問によって、組織的な強みはどこか、どこを改善すれば幸福度が高められるかの具体的な実践ポイントを探っていきます。

調査票に直接記入いただく書式のほか、Googleフォームを活用したオンライン方式もあり、異なる拠点でも同時実施が可能です。調査は匿名で行い、各自が記入した調査票は封印して回収、分析することで秘匿性を守ります。そのため社員の皆さんは本音で回答、コメントができます。調査は次の3ステップで行います。

Step 01

現状を認識する

現状を認識する

直感的に幸福度を問う質問は7段階のスケールを提示し、社員の皆さんにマーキングしてもらいます。結果は100点満点に置き換えて指数化します。幸福度指数が70%以上になると「人本経営に成功している会社」、60%に達していると「いい会社」の仲間入りと判断でき、50%前後で「普通の会社」、40%以下では現状で「悪い会社」の判定になります。

現状を認識する

Step 02

自社の強み、改善点を探る

個別設問による調査です。人本経営的視点から9つのジャンルにカテゴライズした50の設問を用意し、現段階での自社の「いい会社」具合を探っていきます。SVCの社員意識調査は、人本経営の実践度を測定できるよう設計しているため、以下のことがわかります。

ジャンル 調査でわかること 代表的な設問例
仕事 働きがいの状態 「現在の自分の仕事はやりがいがある」
上司・先輩・同僚 関係の質の状態 「自分と上司との関係はよい」
職場 組織に対する信頼感 「所属する部署は明るく雰囲気はよい」
人材育成 将来に向けた健全性 「教育訓練の機会は十分に与えられている」
報酬 現時点での満足度 「現在の自分の年収は適切だと思う」
労働条件 社員の健康状態 「現在の労働時間は適切である」
環境 働きやすさの状態 「仕事をしている場所の安全管理状態は良い」
将来展望 会社への帰属意識 「会社の経営理念・経営方針に共感できる」
ワークライフバランス 仕事と家庭の両立度 「仕事と家庭が両立出来ている」

Step 03

具体的な改善策を探る

調査票では具体的な設問のほかに、社員の皆さんに「仕事をしていて気づいていること、感じていること、日頃思っていること」を自由にコメントしてもらいます。経営者や経営幹部にとっては耳の痛い意見が出てくることがありますが、それこそが社員の本音です。その声に耳を傾けて改善していけば、必ず会社は良くなっていきます。「宝物」を発見したと捉えてください。

カスタマイズ対応

調査票は各社の状況に応じてカスタマイズできます。例えば、年代別、所属別、男女別、職種別等のプロフィール欄を設定できます。ただし細分化すると匿名の意味がなくなるため留意が必要です。

調査報告までの期間

調査結果は、調査対象人数によって変わりますが、2週間から1か月程度でご報告します。

費用

基本料金(1社30名まで) 200,000円(税別)

※30人超える場合、1名につき3,000円(税別)のご負担となります。
カスタマイズ1項目につき50,000円

※書式方式の場合は上記の1.5倍の費用になります。

Contact

お申し込み・お問い合わせ

お申し込み・お問い合わせ

下記ボタンをクリックしてフォーム画面にお進みください。
お知らせいただいたご住所に、
①小冊子『社員意識調査のすすめ』 
②調査費用料金表
③調査票実物サンプル
④調査申込書
をお送りします。

Voive

社員意識調査を実施、活用されたお客様の声

株式会社ビジネスプラン あんの会計事務所 様

  • Q1社員意識調査、実施の動機を教えてください。

    社風改善のための取組みは実施していましたが、自社の現状が客観的にどうなのか?が分からずにモヤモヤしていたところ、小林先生から社員意識調査のご案内をいただき、実施をお願いしました。

  • Q2調査結果を受け、会社としてどんな気づき・課題発見がありましたか。

    「将来展望」の充足度が高く出ていたのは、ビジョンがある程度浸透している証拠なので嬉しかったです。経営者として自信に繋がりました。また同時に、日々の職場での社員同士の関係性の質に課題があることも分かりました。

  • Q3調査結果を受け、新しい取り組みを始められましたか。そうであれば理由と取り組みの概要を教えてください。

    お互いに承認し合う機会を増やしました。具体的には、週に1回、朝礼の中で相手に質問&承認する訓練を取り入れたり、360度評価を導入し、必ず相手の良い点をコメントするようにしてもらっています。

  • Q4その取り組みにより、社内にどんな変化・成果がありましたか。

    以前よりも相互理解が進み、関係性の質が高まったと思います。社内に一体感が生まれました。

  • Q5社員意識調査を実施してよかった、と思われる点を教えてください。

    客観的に評価されることで、自分では気付けなかった盲点に気付かされることです。また、「いい会社」と比べて自社がどのくらいの位置にあるのか、ギャップを認識することができました。経営者としては、直視するのが辛い面もありますが、次なるステージへ進むための行動のきっかけになったと思います。

  • Q6継続して調査を実施されていますか。そうであれば理由と頻度を教えてください。

    現在は実施できておりませんが、やはり定点観測は必要ですので、またお願いしたいと考えています。

ぜんち共済株式会社 様

  • Q1社員意識調査、実施の動機を教えてください。

    • 自社による調査では社員が素直に回答するのか疑問があった
    • 自社で作る質問は聞きたい項目に偏る傾向があった
    • 第三者に評価してもらうことで結果を冷静に受けとめることができると思った
    • 社内で公表する場合に信頼性があると思った
  • Q2調査結果を受け、会社としてどんな気づき・課題発見がありましたか。

    • 経営側と社員側との間に問題意識のずれがある
    • 社員と社員の間でも年代や所属部門等で問題意識にギャップがある
    • 上記を踏まえてコミュニケーションや仕組みがまだまだ足りない
  • Q3調査結果を受け、新しい取り組みを始められましたか。そうであれば理由と取り組みの概要を教えてください。

    • 1on1、オフサイトミーティング等 ・・・ 仕事充足度向上
    • DX・IT化による単純作業の削減 ・・・ 仕事充足度向上
    • 有給取得消化率の向上、健康増進 ・・・ ワークライフバランス充実
    • 資格取得支援制度の改定等 ・・・ 人材育成充足度向上 
    • ベースアップ、昇給 ・・・ 報酬充足度改善 
  • Q4その取り組みにより、社内にどんな変化・成果がありましたか。

    • コミュニケーション活性化
    • 業務改善、効率化への関心が高まった
    • コミュニケーション機会、社内イベントが増えた
    • 自己啓発に取り組む社員が増えた
    • 若手社員の満足度アップ、新卒採用での反応がよかった
  • Q5社員意識調査を実施してよかった、と思われる点を教えてください。

    • 組織の健康状態を把握する上で、分かりやすく簡単に実施できる
    • 様々な数値から大きな問題(離職など)になる前に兆候が表れる
    • 社員幸福度アップを目指す上で、目標達成に向けた指標となる
  • Q6継続して調査を実施されていますか。そうであれば理由と頻度を教えてください。

    年1回の調査を継続しています。継続する理由は、自社の強み・弱みがどこにあるのか、改善策の効果が出ているのか、社員は何を重要視しているのかを把握でき、また、どこから改善すべきか優先順位がつけやすいためです。


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