第1001号 日本理化学工業、テレビドラマ化実現へ
2023.8.21
日本理化学工業、テレビドラマ化実現へ
仕切り直しの1001号です。なんか緊張します(笑)
どんなことを書こうかといつも構想していますが、
今週は格好のテーマが飛び込んできました。
それは、あの日本理化学工業がテレビドラマ化されるというニュースです。
「社員の7割が障がい者」チョーク会社の誕生経緯
24時間テレビでドラマ化される日本理化学工業
8月26日土曜日21時頃から日本テレビ系列で
24時間テレビの特別企画として放映されるとのことです。
惜しむらくは2019年2月7日に永眠された故
大山泰弘会長のご生前にこの企画が間に合っていればと感じることです。
障がい者の皆働社会の実現に身を粉にしていたご苦労が報われ、
さぞやお喜びになられたことだろうと思うとそれが残念でなりませんが、
こうして人本経営が大手メディアに真正面から取り上げられる時代になったのだと
しみじみと実感をさせられます。
当通信でもたびたび取り上げさせていただいた日本理化学工業と大山泰弘さん
同社へは北海道の美唄工場も含むと6度ベンチマークをさせていただきました。
うちの4度は大山会長に直接ご講話をしていただきました。
本当に仏様のような柔和で包み込まれるような素晴らしい人格の塊のような御仁は
そうはお目にかかれない稀有な方でした。
本当に根源的に重要な示唆をいただけるので、
当通信でもこれまでの1000号の中でも、
同社そして大山さんのことは、幾度となく取り上げさせていただきました。
第408号『職場での幸せ4原則実践法』2011年10月31日
第409号『職場での幸せ4原則実践法Ⅱ』2011年11月7日
あまりにも有名な究極の4つの幸せ
(人に愛されること・人にほめられること・人の役に立つこと・人から必要とされること)について紹介し、
実際に職場で社員がどうすればそれを体感していくことができるか、
2号にわたって解説しました。
役立ち目標の設定、家庭充実の重要性、
仕事の意味を知らしめることで必要性を増大させるなど2011年の記事ですが、
今読んでも全く色褪せず、実効性のある内容であると感じます。
第677号『表と裏の話』2017年3月17日
表の顔と裏の顔、究極の4つの幸せは表の顔でいるときにこそ得られると説き、
人本経営はそれを実現していくことに他ならないと力を込めています。
よかれと思って実践しても、思うような結果が得られなかったり、
こんなはずではなかったと心が折れそうになったりすることは
成長痛ととらえてめげないことというのは我ながらよく書けています。
第777号『追悼日本理化学工業大山泰弘会長』2019年3月25日
訃報を知った直後に認めた通信です。
喪失感が一面に感じられますが
「大山会長に出会えたおかげで、揺るぎなく人本経営の普及を行うことができています。
どれだけ説得力をつけさせていただけたのかと感謝の念に堪えません」とは
本当にそう思います。
第778号『改めて紐解く 究極の4つの幸せ』2019年4月1日
究極の4つの幸せを偲んで再考察しています。
親からの無償の愛は人として必須であること、
ほめるということは命を喜び輝かせる行為に他ならないこと、
相手の役に立つことは高度な能力やスキルいくらでもできること、
人から必要とされるために天命を知ることと書き下ろしました。
学びが研ぎ澄まされています。
第982号『企業経営における「幸せ」の定義Ⅱ』~精神的健全さの追求2023年3月27日
当通信は「幸せ」の定義、そして「幸せ」の実務を本年、展開して
「幸せ軸経営」の何たるかを集大成することに臨みました。
ここでも同社と大山さんは欠かすことができませんでした。
改めて心より御礼申し上げます。大感謝。
【お知らせ】――――――――――――――――――――
おかげさまで新SVC通信は、発刊1000号を迎えることができました。
これを契機に、さらに人を大切にする人本経営について
伝道していく使命を色濃くしていきたいと考えています。
つきましては、しばらくの猶予期間を経て
今後は以下の配信申し込みをしていただいている方限定で
配信させていただくことを予定しております。
バックナンバーも同時に限定化していく予定です。
まだ配信登録されていない方は、
これを機にご登録をしていただきますようお願いいたします。
【配信のお申し込み】――――――――――――――――――
SVCでは、「人を大切にする会社」に関するトータル情報誌として、毎週「新SVC通信」を発信しています。
無料配信のお申し込みはこちら
このコンテンツの著作権は、株式会社シェアードバリュー・コーポレーション(以下SVC)に帰属します。著作権法上、転載、翻案、翻訳、要約等は、SVCの許諾が必要です。SVCの許諾がない転載、翻案、翻訳、要約、および法令に従わない引用等は、違法行為です。