第1028号 引き合いが強くなってきた人本経営 発信いたしました。
2024.3.11
引き合いが強くなってきた人本経営
今年も「日本でいちばん大切にしたい会社」大賞が発表されました。 ついに内閣総理大臣賞が設置されるまでに社会的価値が高まってきました。 過去最高の応募と受賞数となり、「人を大切にする経営」を広めることで 世の中をよくしていこうという機運は最高潮に達してきました。
人本経営に対する社会からの要請が明らかに強まっている
このことは、15年間、人本経営の伝道をしてきた当方の元にも、
このところの社会からの引き合いの強さから、とても感じることが多くなっています。
事例をご紹介していきましょう。
活性化する人本コミュニティ
人本経営のご指導を初めてさせていただき、
昨年その取組が書籍化されたヘッズの暮松邦一社長と共同発起して
幸せ軸経営のコミュニティGCC(グッドカンパニークラブ)を立上げ運営してきました。
これまでどこか遠くにいた参加者が本腰で業績軸から幸せ軸へと取り組むケースが
目立って増えてきているのです。
来月に開講する人本経営実践講座大阪10期へ3社、5名の経営者、幹部の方々が受講することになりました。
また今年からパパラギダイビングスクールの松本行弘社長と共同発起した東京GCCからも
人本経営実践講座東京10期への受講希望者が現れました。
相次ぐ紹介
壺中100年の会で視察させていただいた会社の社長から、某保険会社のリーダーを紹介されました。
この方は企業経営のサポートを展開していて、すでにご自身が立ち上げた勉強会を主催されています。
これからは「人を大切にする経営」であるということに思い至り、
勉強会のメンバーでもある冒頭の経営者に適格な専門家がいるということで紹介されたのです。
面談しすぐに意気投合となり、今月実施のベンチマーク視察会に数名でお越しいただくことになりました。
今後、大きな人本経営推進のグループになると確信しています。
また自社でお願いしているやはり生保の営業マンの方からも、
設備会社、きもの学校、ユーススポーツマネジメント企業の経営者などを立て続けにご紹介ただきました。
いずれも人のことで悩んでいて何か良い解決策はないかということでのお引き合わせです。
こちらも良縁となり今後につながっていく可能性が濃厚です。
半年間、人本経営の啓発をしてきた岐阜の飛騨高山のホテル業界でも、
複数の老舗旅館にて「人を大切にする経営」の指導へ入ることになりました。
大きな転換期を肌で感じはめている
さすがに、この時代を生きる多くの経営者やリーダー、そして支援者は、
いよいよこれからの時代には経営のあり方を大きく変えないとならないと
皮膚感覚で感じ始めているのではないでしょうか。
経営は目的が大事です。それが全ての命運を握っているといって差し支えないでしょう。
好業績、低離職率、新規採用の実現が、
右肩下がりの環境下で現代企業が持続可能性を高める三種の神器になったといえます。
この良好な結果は、何によって実現されるのでしょうか。
その結果を創り出している人々との関係の質の良好さに起源しているのです。
人々との関係の質の最上は、幸せであること、そして信頼できること、これ以上のものはないでしょう。
よって、経営の目的はそれを叶えることに尽きます。それが幸せ軸の経営ということです。
人本経営が唯一の幸せ軸の経営の実現手段だとは言いませんが、
これまでの実績から確実に実現できる確かな経営手法であることは断言できます。
そしてどのような会社でもそれを実践できる実務を弊社では確立できています。
4月から開講する「人本経営実践講座」でそのノウハウを公開していきます。
初回のトライアル受講だけでも、もし人のことで悩んでいるなら受けてみてほしいです。
→人本経営実践講座
【お知らせ】――――――――――――――――――――
おかげさまで新SVC通信は、発刊1000号を迎えることができました。
これを契機に、さらに人を大切にする人本経営について
伝道していく使命を色濃くしていきたいと考えています。
つきましては、しばらくの猶予期間を経て
今後は以下の配信申し込みをしていただいている方限定で
配信させていただくことを予定しております。
バックナンバーも同時に限定化していく予定です。
まだ配信登録されていない方は、
これを機にご登録をしていただきますようお願いいたします。
【配信のお申し込み】―――――――――――――――――― SVCでは、「人を大切にする会社」に関するトータル情報誌として、毎週「新SVC通信」を発信しています。 無料配信のお申し込みはこちら
このコンテンツの著作権は、株式会社シェアードバリュー・コーポレーション(以下SVC)に帰属します。著作権法上、転載、翻案、翻訳、要約等は、SVCの許諾が必要です。SVCの許諾がない転載、翻案、翻訳、要約、および法令に従わない引用等は、違法行為です。